正式名称は『Exchange Traded Fund』
その頭文字をとって『ETF』と呼ばれ、そのまま『イー・ティ・エフ』と読みます。
証券取引所（Exchange）で取引（Traded）されている投資信託（Fund）を意味する言葉で、日本語に訳すと『上場投資信託』となります。
上場している取引所によって国内型（国内の取引所に上場）と海外型（海外の取引所に上場）とがありますが、ともに取引所で毎日、取引されていることが大事な点です。
市場が開いていればリアルタイムで取引でき、何かあった場合でも機動的な売買が可能です。
もう一つの一般的な特徴は、インデックス連動型（日経平均株価やTOPIXといったインデックス（指数）に連動していく）の投資信託であるという点です。
株価インデックス等に連動するように運用されているためファンドのため、運用成果が分かりやすいこと。
値動きが分かりやすく、誰でもなじみやすいこと。
これはETFや投資信託、資産運用初心者にとっては安心して投資できる要素でしょう。（最近ではアクティブ型（目標とする株価インデックスを上回る成果を目指す）のETFも登場しています）。
上場している金融商品ですから、購入・売却は証券会社を通じて行うのが一般的です。
国内型は、どの証券会社でも注文を受け付けてくれます。
特にネット証券が便利でしょう。
取引の仕方は株やFXなどと同じで、指値・成行注文も可能です。
一方、海外型は国内証券会社の取次ぎを経由して売買します。
ネット証券を利用すれば、日本時間の夜中であっても、海外の上場市場の取引時間にそのまま取引することが可能です。
●ETFは信託報酬や販売手数料が格安なので短期トレードもできる
ETFの売買コストは、一般の投資信託よりも有利です。
ETFの信託報酬は0.2〜0.5が一般的ですが、海外市場に上場しているETFには信託報酬が0.1とか0.1未満というものもあります。
信託報酬は、運用中にずっとあなたの資産から徴収されるものですから、一番注意しなければならない大事な保有コストです。
これに対し、購入時に取られる販売手数料は、一般の投資信託でもインデックス型投資信託の場合はかなり水準が下がってきました。
『ノーロード型』と呼ばれる、販売手数料が無料のファンドも現れてきていますが、まだまだ2％台の手数料を取られる投資信託も多いです。
ETFの売買にかかる手数料は、国内ETFなら証券会社に支払うのは国内株式の売買手数料と同じです。
特にネット証券を経由すれば0.1％台の手数料でも取引可能な証券会社もありますから、圧倒的にETFのほうが有利に取引できることになります。
これまでは、『投資信託は本来、長期投資に向くもの』という認識が一般的だったため、売買手数料に対する関心はあまり高くありませんでした。
販売会社を通じて基準価格で購入・売却するという手間を考えても、短期的なトレードは現実的ではなかったのです。
しかし、株式と同じように短期で売買できる環境が整ってきたことで、これからはETF専門のデイトレーダーなども現れるかもしれません。
もちろん、頻繁に売買すると売買コストが上昇してしまう点には注意しなければいけません。
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